脱炭素狂騒曲　その２７　高校生

　１９７３年１０月６日に第四次中東戦争が勃発、これを受け１０月１６日にＯＰＥＣ加盟国のうちペルシャ湾岸の６か国が原油公示価格を１バレル３．０１ドルから５．１２ドルに７０％引き上げました。翌日１０月１７日にはアラブ石油輸出国機構（ＯＡＰＥＣ）が、原油生産の段階的削減を決定しました。１９７４年１月には５．１２ドルから１１．６５ドルに引き上げました。この後日本ではトイレットペーパーや洗剤など原油価格と直接関係のない物質の買い占め騒動が起こりました。これは新聞・テレビが、石油があと３０年で涸渇すると大々的に報じたからでした。実は石油は生物の死骸、炭素でできているため、動植物がいるかぎりなくなることはありません。このころの小学生は、この後３０年この話を聞かされて育っています。石油がなくなれば二酸化炭素ＣＯ2の排出量は減るはずですが、「ウソ」がばれたその後の３０年は真逆の話です。二酸化炭素ＣＯ2が徐々に増加し、地球が温暖化すると言っています。今日の新聞一面の話題はどれも、イスラエルによるガザ難民キャンプ空爆、「ハマス標的」、ハマスは病院の地下に本部があり、「付随的損害」は仕方ないと、イスラエルは言っています。もともと２０００年前ユダヤ人はいなかったわけで、アラブ人の土地でした。第１次大戦前のイギリスの「三枚舌外交」で、分断されてしまいました。日本の石油は９５％が中東に依存しています。世界の誰かが、第３次世界大戦を仕掛けているのであれば、日本はこの石油を守るのが先決で、ガザ・イスラエルの問題を新聞やテレビで微に入り細にいり報道する必要はありません。そんなことはないと考える平和ボケの人がいるかもしれませんが、ヨーロッパ全土にはユダヤ人は約１４０万人、アラブ人は約１７００万人います。１０月３１日、中東と関係の深い南米のボリビア、コロンビア、チリはイスラエルと断交しました。いつ第３次世界大戦が起ってもおかしくありません。西側諸国はイスラエル寄りの報道しかしていませんが、要塞のようなイスラエルがハマスに急襲を受けるはずがありません。戦争の口実としか思えませんし、日本が西側諸国と足並みをそろえて、ハマスを非難する根拠はどこにもありません。話はそれましたが、二酸化炭素CO2と地球温暖化は関係ないと、南極の氷河コアが証明しました。それでも、世界は地球温暖化を防ぐために何とか二酸化炭素CO2を削減しようとしています。電気自動車、ソーラーパネル、風力発電、原子力発電などすべて二酸化炭素ＣＯ2の排出はありませんが、その設備を作るのに膨大な化石資源が必要です。この過程で大気中に大量の二酸化炭素ＣＯ2を排出します。その証拠に、今年７月〜９月の石油メジャー、大手５社の純利益は５．１兆円で、コロナ前の約３倍です。日経新聞は９月１６日に「高校生SDGｓ（持続可能な開発目標）コンテスト」を行いました。１０校のプレゼンテーションのお題は、「かけがえのない水の惑星のために」「まこう！ＳＤＧｓの種〜高校生が広げる」「OtoOneＸＳＤＧｓ〜私たちの未来のかたち」「スクラブと海洋汚染」「学校も自分もレボリューション」「プラスチックゴミを減らそう大作戦！」などなどです。時流に乗って儲けたい政治経済学者の魂胆がみえみえで、高校生をだしに使っています。高校生に教えるべきは、1、エネルギーは電気や光、動力に姿を変えながらも生成・消滅をしないため、もともと再生可能エネルギーなど存在しないこと。２、１３８億年前のビックバン以降、宇宙のエネルギーは一定であること。３、エントロピーが増加するために熱エネルギーのすべてを他のエネルギーに変換することはできないことです。このままでは、今のメタ・アップル・アマゾン・石油メジャー・大手銀行・商社につながるロスチャイルド・ロックフェラー家、その上に君臨するシェルバーン一族の思うつぼで、世界の人々は搾取される一方です。高校生に目を覚ましてもらう必要があります。

２０２３．１１．２．　氷川台内科クリニック　院長　櫻田　二友